(2) 我が国の発電設備別の発電電力量の割合は、2011年の東日本大震災における原子力発電所事故の影響を強く受けて、この10年間で大きく変化している。2010年度には、火力と原子力の占める割合はであり、水力を除く再生可能エネルギーは2%以下であったが、震災後は原子力が激減するとともに、大気中の二酸化炭素濃度の増加を抑制する観点から、再生可能エネルギーの導入が促進された。その結果、2020年版のエネルギー白書に示されている2018年度の実績では、水力を除く再生可能エネルギーの割合は約[%]まで増加している。また、2018年度における火力の発電電力量を化石燃料別に比べると、多いものから順にとなっている。
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解答欄
解答欄 1
未回答
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解答欄 2
未回答
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解答欄 3
未回答
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解説
(3) 種々のエネルギー源を対象として、それらを利用する系が外界(多くの場合は環境)と平衡するまでに取り出せる最大の仕事量(Eとする)をと呼ぶ。また、このEを全エネルギーで除した割合を率($\epsilon$とする)と呼ぶ。$\epsilon$の値は、電気エネルギーではである。また、化学エネルギーと、例えば1500℃の熱エネルギーの$\epsilon$の値を比べると、一般に。
一方、エネルギー利用機器におけるエネルギー効率を評価する上で、エネルギー源の起点を同一とした変換のプロセスを考慮することは重要であり、例えば蒸気圧縮冷凍機と吸収冷凍機のエネルギー効率を比較する際のの評価に対しても、注意が必要である。
小問3の選択肢を表示
解答欄
解答欄 1
未回答
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解答欄 2
未回答
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解答欄 3
未回答
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解答欄 4
未回答
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解説